日本建築仕上学会（安達和男会長）は、建築の内外装仕上げと防水分野に関連する約2300語を収録した「建築仕上用語集」を出版した。
建築仕上げに関係する用語を五十音順に並べて簡潔に説明。さらに、各用語がどの分野に関係するのか一目で分かるように、「一般共通」「防水」「塗料塗装」「建具」「左官」―など10分野のマークを用語の隣に記している。
学会の設立20周年記念事業の一環として、平成21年2月に編集委員会（委員長・近藤照夫ものつくり大学教授）を設置して作成した。
Ａ5判201ページ。定価2800円。
購入・問い合わせは学会事務局（電話03・3798・4921）。
「わかりやすい 建設業のためのコンプライアンス・改訂版」（建設業適正取引推進機構）2010.4.15
建設業適正取引推進機構は、建設業の法令順守（コンプライアンス）の在り方を解説した『わかりやすい 建設業のためのコンプライアンス』を2年ぶりに改訂した。今年1月に施行された改正独占禁止法の内容を反映させるとともに、平成21年3月に国交省が公表した「中小建設業のための内部統制向上ガイドライン」を収録した。
同書は、社会や経済の環境が激しく変化する中で企業が持続的に成長していくためには法令順守などを徹底した「コンプライアンス経営」が不可欠との観点から、建設業がコンプライアンス体制を確立する上で取り組むべき実務などを分かりやすく解説している。
内容は①なぜ今コンプライアンスが必要か②建設業において順守すべきルール③コンプライアンスの実践―の3章で構成。独占禁止法や建設業法などに定められた守るべきルールを示すとともに、最新発生した企業不祥事の事例なども盛り込んだ。
Ａ4判144ページ。定価1800円。問い合わせ先は、電話03・5570・0521。
新刊紹介
建設業適正取引推進機構は、『建設業とその関連業界のための独占禁止法遵守の手引』を改訂した。不当廉売や優先的地位の濫用（らんよう）などを課徴金の対象とした今年1月施行の改正独占禁止法を反映させるとともに、新たな独禁法違反事例や独禁法に関するＱ＆Ａなどを収録した。
建築業協会関西支部は、建築施工管理者や見積もり担当者など向けの冊子「建築屋さんのための解体工事見積の手引き」を発刊した。解体工事の見積もり方法などを中心に、解体工事の主流となっている圧砕機による解体工法に絞って解説している。建物の解体工事の見積もりを作ったり、査定したりする際の参考にしてもらいたい考え。
井上書院は、二級建築士の設計製図試験の受験者を対象に「合格する製図」のポイントを解説した『二級建築士 設計製図課題完全対策』の平成22年度版を発行した。
建設産業人材確保・育成推進協議会は、建設業界の仕事を職種ごとに分かりやすく解説した『建設業界ガイドブック2010』をまとめた。平成22年度版では、建設業の役割として▽社会資本の整備▽安全で安心な暮らし▽環境の保全と創造―の三つを掲げ、その重要性を訴える内容を追加するなど、若者の入職促進や建設業の新入社員研修などに役立つ内容に仕上げた。同協議会で無料配布する。
愛知県陶器瓦工業組合は、粘土瓦のＰＲ資料となる「設計士のための三州瓦マニュアル（ＣＡＤデータ集等のＣＤ付き）」を発行した。
建設業適正取引推進機構は、建設業者が守るべき取引上のルールを解説した『改訂3版 わかりやすい建設業の元請・下請ルール』を発刊した。今回の改訂では、建設業者の不正行為に対する監督処分の改正などを反映させた。
建材の開発製造、輸入、販売を展開している(株)エービーシー商会（佐村健社長、東京都千代田区永田町）は、高品質・高機能の建材を掲載した「建材総合カタログ2010―2011」を発行した。
青木義次東京工業大学大学院教授と古阪秀三京都大学大学院准教授が幹事を務める「建築のあり方研究会」は、建築事業に携わる各関係者の連携・調整・役割分担などの望ましい在り方について、具体的な事例を踏まえて研究した成果を『建築の営みを問う18章』としてまとめた。
（財）経済調査会は6月1日、戸建て住宅の見積りに必要な工種別の工事・建材単価など2万点におよぶデータを収録した「積算資料ポケット版総合編2010後期」を発行した。
井上書院は、過去10年間に出題された一級建築士の設計製図試験の解答例などを掲載した「一級建築士
設計製図課題解答集2010」を発行した。
建通新聞社は、新刊「建設業法キーワード」を発売開始した。建設業にかかわる建設業者、建設関連企業、行政書士、行政担当者らに必須の建設業法の用語について、最新の内容や活用のポイントを分かりやすく解説し。また、キーワードで検索できる構成となっており、知りたいときに、知りたいことを、すぐ調べることができる。現在、購入の申し込みを受け付けている。
大規模修繕工事が必要なマンションが増加する中、学芸出版社は、マンションの長期修繕計画の策定や計画に基づく事業の進め方などを事例を交えて具体的に紹介した「事例に学ぶマンションの大規模修繕」の改訂版を発刊した。修繕計画の事例を追加した上で、工事内容別に分類するなど、より分かりやすさに留意した。
建築業協会関西支部は、建築の担当者に設備積算の基本を知ってもらうための解説書「建築屋さんのための設備積算入門」を発刊した。設備工事を「電気設備」「給排水衛生設備」「空調設備」の3編に分け、電灯コンセント設備・給水設備・ダクト設備の積算方法を例に挙げて説明している。
（社）日本建設機械化協会は、国内における建設機械の実態を網羅した「日本建設機械要覧」を1950年より3年ごとに刊行している。2010年版は3月末に発刊予定で、刊行されるまでの期間、特別価格（当協会の本部・支部に直接購入申込される者のみ）にて予約募集している。
日本材料学会(久保司郎会長)の地盤改良部門委員会(委員長・山田幹雄福井工業高等専門学校教授)は、戸建住宅の基礎設計や地盤改良・補強について分かりやすくまとめた「実務者のための戸建住宅の地盤改良・補強工法－考え方から適用まで」をオーム社から発刊した。
（財）経済調査会は、国内主要メーカー・団体の製品や工法情報を集大成した『2010建設資材データベース』を発刊した。
（財）経済調査会は、建設ＩＴ、ソフトの専門誌『建設ＩＴガイド2010』を発刊した。
（財）経済調査会は20日、住宅のインテリア・内装仕上げと家具の工事単価を収録した「積算資料ポケット版インテリア＋（プラス）Ｖｏｌ．2」を発行した。
（財）全国建設研修センターは、「建築設備設計計算書作成の手引
平成21年版」を発刊した。国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課監修、公共建築協会編
日本建築学会は、学会に蓄積した知見を広く発信することを目指した学会双書の一環として、『大震災に備えるシリーズ（全２巻）』を発行した。「復興まちづくり」に事前に取り組む必要性を社会に訴えることを目指したもの。建築関係団体や行政、市民団体などが行う講演会などで、テキストとして利用されることを想定している。
セメント協会は、セメントやコンクリートの技術や産業に関する入門書である「セメントの常識」（平成21年度版）を発行した。
建設業法の基礎知識が手軽に学べるＤＶＤ『ミニドラマで学ぶ建設業法』の販売を第一法規が開始した。国交省の「建設業法令遵守ガイドライン」に沿って、やり直し工事や赤伝処理など計17ケースをドラマ化している。
(財)経済調査会は、住宅・店舗の設計と見積りに必要な工事費・建材情報など2万数千点におよぶデータを収録した「積算資料ポケット版総合編2010前期」を発行した。
建築業協会（ＢＣＳ、山内隆司会長）は、新築工事の際に気を付けるべき化学物質対策についてまとめたパンフレット「設計者・施工者に役立つ『化学物質のおはなし』」を発行した。
建築設備技術者協会（牧村功会長）は、創立20周年記念事業の一環として、建築物の地球温暖化防止に向けた建築設備技術者の取り組みを紹介した技術絵本『ストップ・ザ・温暖化～建築設備技術者の挑戦～』を発行した。
(財)経済調査会は、国土交通省「長期修繕計画標準様式」に準拠する工事単価を掲載した『積算資料ポケット版マンションＲｅ2010』を発行した。
建設業適正取引推進機構は、『建設業とその関連業界のための独占禁止法遵守の手引』を3年ぶりに改訂した。課徴金制度の見直しを柱として本年6月に成立した改正独占禁止法の概要を盛り込むとともに、これまで蓄積された独禁法違反事件や独禁法に関するＱ＆Ａなどを収録している。
日本建設情報総合センター（ＪＡＣＩＣ）は、ＣＡＬＳ／ＥＣに関連する最新情報を図説した書籍『公共事業受発注者のためのＣＡＬＳ／ＥＣガイドブック』を３年ぶりに改訂した。
（財）経済調査会は、定期刊行物『積算資料ポケット版 総合編
2009後期』を6月1日発行した。住宅・店舗の見積りに必要な工事費・建材価格など2万数千点におよぶデータが収録されている。
日本建築士会連合会（藤本昌也会長）は、“地産地消”の木造住宅づくりに取り組む全国の建築士の活動事例などを紹介した書籍『環境の時代と木造住宅』を発行した。
技術書院は、建築構造の設計や施工の基礎的な用語を網羅した『建築構造を学ぶ事典』を発行した。編者は日本建築学会の構造体無人化施工小委員会委員などを務めた羽切道雄氏らで組織する建築構造教育研究会。
組織内での「過剰管理」を無くし、社員の「やる気」を引き出すノウハウなどをまとめた『過剰管理の処方箋』が、かんき出版から発売された。岸良裕司氏（ゴールドラット・コンサルティング・ディレクター）と金井壽宏氏（神戸大学大学院教授）の共著。「ワクワクする目標の共有」「責任感の共有」など、社員のやる気を引き出すための４カ条などを示している。
（財）経済調査会は、国内主要メーカー・団体の製品や工法情報を集大成した「2009建設資材データベース」を発刊した。
（財）経済調査会は、建設ＩＴ、ソフトの専門誌「建設ＩＴガイド2009」を発行した。
全国生コンクリート工業組合連合会は、「生コン工場品質管理ガイドブック」第５次改訂版をまとめ、販売を開始した。
建築業協会（ＢＣＳ、野村哲也会長）の環境委員会副産物部会は、協会員の建設工事現場のゼロエミッション活動やＣＯ２削減の取り組みなどをまとめた「建設副産物の減量化・資源化事例集」を発行した。各現場での廃棄物の減量化や環境負荷低減のための工夫、改善の効果などを掲載。建設副産物のリサイクルのさらなる促進につなげたい考え。
（財）経済調査会（東京都中央区）は11月5日、マンションの大規模修繕工事、専有部リフォームを受発注する際の指標となる価格資料「積算資料ポケット版マンションＲｅ2009」を発刊した。
ＮＰＯ法人耐震総合安全機構（ＪＡＳＯ、中田準一理事長）は、建築物の耐震安全性を生活者の視点から総合的に判断する考え方を書籍にまとめた。『総合安全性の考え方２００８』（技報堂出版）として10月下旬から一般書店で販売する。
二級建築士の設計製図試験の受験者を対象に「合格する製図」を分かりやすく解説した『二級建築士 設計製図課題完全対策』（美和建築研究室著）の２００８年度版が、井上書院から刊行された。
技術官僚の視点から、社会資本整備の在り方や発注者が果たすべき役割を説いた『０・３秒60点の世界―幸せ多い国づくりへの実践』が、全日本建設技術協会から発刊された。著者は高知工科大学客員教授で水資源機構顧問の福田昌史氏。社会資本整備の究極の目的について、「人々に幸せ多い人生を送っていただける社会を創り出すことにある」などと指摘している。
西新宿に都庁（第一本庁舎、第二本庁舎、議会議事堂）が完成して、早いもので17年。そろそろ設備・外壁などの老朽化が目立ってきた。そんな今、１９８５年から始まった新庁舎コンペを題材したノンフィクション『磯崎新の「都庁」 戦後日本最大のコンペ』（平松剛著、文藝春秋刊）が発刊された。
井上書院は、『マンガで学ぶ 鉄骨建物の監理』の改訂２版を発行した。鉄骨建物監理業務の設計から竣工までの流れをマンガで分かりやすく学べる入門書。監修は大成建設設計本部工事監理群統括の古田新氏ら大成建設設計本部の17人。
（財）経済調査会（東京都中央区）は6月1日、『積算資料ポケット版総合編2008後期』を発行する。住宅・店舗の見積りに必要な工事費・材料価格など2万数千点におよぶデータを収録。図表・写真等を多数盛り込んでおり、使いやすく分かりやすい実務資料となっている。
建設業適正取引推進機構は、建設業法と独占禁止法の内容が一冊で把握できる『わかりやすい建設業法・独占禁止法一問一答』を３年ぶりに改訂した。不当廉売を課徴金の対象とする独禁法改正案、一定の民間工事の一括下請けを禁止する改正建設業法などを追加。実務で関心の高い項目をＱ＆Ａ方式で取り上げている。
「これからはストック、既存の建物に手をかけることで生活環境を豊にしていく建築行為が主役になる時代を迎える」。本書では、この一連の建築行為を「建築再生」と呼ぶ。
解体工事をめぐるさまざまな問題に焦点を当てた『平成解体新書』が日報出版から発刊された。著者はクワバラ・パンぷキン社長で、元・全国解体工事業団体連合会（全解工連）専務理事の桑原一男氏。
経済調査会は、建設ＩＴ、ソフトの専門誌『建設ＩＴガイド2008』を発刊した。
経済調査会は、国内主要メーカー・団体の製品・工法情報を集大成した『2008建設資材データベース』を発刊した。
日本増改築産業協会（ジェルコ、山口慶之助会長）は、リフォームビジネスに必要な知識を満載した実務書『リフォーム・ハンドブック（08―09年版）』を発刊した。住宅リフォームビジネスの経営・営業手法からプランニング、現場施工、クレーム対策まで幅広く取り上げている。
（財）経済調査会は、住宅や店舗の見積りに必要な工事費・材料価格などのデータ2万数千点を収録した『積算資料ポケット版総合編2008前期』を発行した。
住民、発注者、施工者それぞれに利益をもたらす公共事業の在り方はないのか。その方法を分かりやすく解説した『三方良しの公共事業改革』が中経出版から発刊された。著者は、本紙に同題で連載いただいた岸良裕司氏。岸良氏は「建設業にかかわる方々に元気と勇気が出るような本になれば」と期待している。
『環境デザイン用語辞典』が、井上書院から発刊された。エコ、景観、ユニバーサルをはじめとするさまざまな分野の用語約２７００語と作品事例約９００点を収録。土木、造園、都市計画にかかわる設計者、技術者などに役立つ一冊となっている。
(財)経済調査会（東京都中央区、和里田義雄理事長）から、「積算資料ポケット版エクステリア＋（プラス）」が15日に創刊された。
新築戸建住宅の総合的な環境性能を評価するツール「ＣＡＳＢＥＥ－すまい（戸建）」の評価マニュアル（２００７年版）が刊行された。同書は、建築環境・省エネルギー機構が事務局を務める日本サステナブル・ビルディング・コンソーシアムが開発した「ＣＡＳＢＥＥ－すまい（戸建）」の実用書。12月５日から始まる「ＣＡＳＢＥＥ戸建評価員」養成講習会のテキストになっている。 
経済調査会は、研究誌「経済調査研究レビュー」を創刊した。座談会「積算体系の未来」や、「公共事業入札の行方」「変わる公共調達」「海外の積算事情」など公共事業に関する特集記事のほか、アンケートを基にした「低入札問題の深刻度」などで構成されている。
桐蔭横浜大学コンプライアンス研究センターは、公共調達と建設業、発注行政をめぐる現状を産官学それぞれの視点から分析し、公共調達の在り方を提言したコーポレートコンプライアンス季刊第12号「コンプライアンスで切り拓く公共調達の未来」を発行した。
建設業適正取引推進機構は、建設業のコンプライアンスの在り方について解説した「わかりやすい 建設業のためのコンプライアンス」を発行した。最近の社会経済環境の変化、企業リスク、具体的なコンプライアンス体制の取り組みなどを、事例と図表入りで説明している。
建築資料研究社は、『建築基準法・建築士法［改正］のポイント―［確認申請・検査］のための最新データ・ブック』を発刊した。耐震強度偽装問題の再発防止に向けて改正された建築基準法、建築士法の法令を収録。「確認検査等に関する指針」の考え方などを解説している。
感動のテーマハウス開発の支援を行っている㈱メディアインターナショナル（福本和敏社長、熊本市尾ノ上1ノ10ノ17）は、インターネット本「三十年間の経験・出会いと感動
勝ち組設計 負け組設計 明確な違いとは？（ＣＤ版）」を発刊した。
『公共工事入札制度運用の実務』が、公共工事入札制度運用実務研究会の編著により、このほどぎょうせいから発売された。受注者の日常業務の手引きとして、発注者の業務執行の参考書としてまとめられた同書は、①公共工事入札の基礎知識と実務のポイントがすぐ分かる②基本の一般競争入札から総合評価方式、ダンピング受注対策など最新の動向までを解説している③通知・通達に基づく解説で、さらに深い理解が得られる－ことから、公共工事に携わる者にとって必携の一冊といえる。
建築携帯ブックシリーズの最新刊「建設廃棄物」（有限責任中間法人建設データベース協議会編、井上書院発行）が発売された。
建設業適正取引推進機構は、最新の法令や通達に基づき３年ぶりに改訂した「改訂新版（第２版）新しい建設業法遵守の手引」=写真=と、３月14日施行の入札談合等関与行為防止法（いわゆる官製談合防止法）について解説した「改訂版・官製談合防止の手引」を発行した。イラストや参考資料、Ｑ＆Ａなどを交えて分かりやすく解説。購入の申し込み用紙は機構の
経営改善の実行をはじめ、合併・経営統合、新分野進出、廃業・会社整理など、これからの建設業経営者が進むべき可能性を示した「建設業 残された選択肢」が、同友館から発刊された。建設産業を取り巻く厳しい現状と、今後の経営に関するさまざまな選択肢を明示することで、全国の中小建設業経営者に、将来の経営の方向について熟考を促している。
現場施工応援する会編による本書は、建築携帯ブックシリーズの９作目。編者によれば「若手建築技術者の技術向上を目的に、コンクリート工事の計画と管理に必要となる基本的事項をまとめた」とし、本書を常に携帯し、コンクリート造建築物の品質向上に役立ててほしいと述べている。
木造住宅の欠陥トラブルを生み出さないためのノウハウを盛り込んだ『住宅現場・公開講座 品質を守る設計図の見方・つくり方』が井上書院から刊行された。著者は１級建築士の力石眞一氏。設計図が原因といえる欠陥工事の実例を通して、発生を未然に防ぐ方法を分かりやすく解説している。
建設物価調査会（小野和日児理事長）は、創立60周年記念事業の一環として、同会の総合研究所の研究成果などを広く紹介する『総研リポート』を創刊した。官公庁、大学などの研究部署に対して寄贈した。リポートは、今後年１回発行する予定。
異分野の専門家12人が日本の景観の在り方を語る『美しい日本を創る』が、彰国社から刊行された。建築、土木、都市計画、国土計画、農村計画、造園などの多様な視点から、景観を取り巻く現状と課題、今後の展望に対するそれぞれの認識を提示。土木と建築の専門家が互いに景観を壊してきた責任を批判し合う内容も含まれている。
技術書院は、『２００７年版コンクリート診断士合格必携 試験問題と解答・解説』を４月10日に発刊する。
セメント協会（井手明彦会長）は、セメント・コンクリートの入門書、セメント産業の案内書ともなる『セメントの常識』２００７年版を発刊した。
技術書院は、第一線の研究者や実務者の執筆により混和材料全体を俯瞰（ふかん）する『新セメント・コンクリート用混和材料』（笠井芳夫・坂井悦郎編著）を発刊した。
リフォームにかかわる基礎知識を満載した『Ｑ＆Ａ 戸建てリフォームで快適に暮らす』が建築技術社から刊行された。著者はリフォーム関連の著作を数多く持つ中村正實氏と、建築家の篠田弘子氏。構造、設備といった部位別、バリアフリー、防犯対策といった目的別に、リフォームのノウハウをＱ＆Ａ形式で分かりやすく解説している。
セメント新聞社は、コンクリート診断士試験の受験参考書『コンクリート診断士 試験合格のポイント解説』２００７年版を発刊した。
全国各地で新たな地域産業に取り組む建設企業を紹介した『建設業からはじまる地域ビジネス』（米田雅子＋建設トップランナーフォーラム編著、ぎょうせい刊）が発刊された。地方建設記者の会が取材した「トップランナー」も掲載し、困難に挑戦する建設経営者の姿、生の声を伝えている。
改正省エネ法の円滑な運用に向けて、ＩＢＥＣは『住宅の省エネ措置の届出作成ガイド』を発刊した。改正省エネ法で２０００平方㍍以上の住宅などに義務付けられた省エネ措置について、特定行政庁に提出する報告書類の作成方法を分かりやすく解説している。
「誕生花」や「花言葉」はよく知られている言葉だが、〝樹〟にも、記念日・誕生日の樹があることをご存知だろうか？
マンションなど鉄筋コンクリート造の構造や耐震設計の基礎知識を満載した『耐震構造のしくみ マンション編』が技術書院から発刊された。著者は、清水建設ＯＢで建築構造分野の著作を多数持つ刃切道雄氏。マンションの構造、耐震設計の要点、耐震診断・改修の手法などをＱ＆Ａ形式で分かりやすく解説している。
（財）経済調査会から「積算資料ポケット版マンションＲｅ2007前期」が、11月5日に発刊された。本誌は共用部から専有部まで網羅した、維持管理、リフォーム・大規模修繕のコストが把握できる、設計・見積りチェックに欠かせない1冊。
日本建材・住宅設備産業協会（建産協）は、「２００６年版建材・住宅設備統計要覧」を発刊した。１２５０部の限定出版。建材・住宅設備機器全般の動向や、最新のデータを整理、全２３８品目を掲載している。
『図説 インテリアデザインの基礎』が井上書院から発刊された。著者はインテリアプランナーの楢崎雄之氏。インテリアデザインの基本である形、光、色などについて、基礎知識とともにデザインの実践に役立つ応用知識を満載。これからインテリアを学ぼうとする人にとって入門書として活用できる。
セメント新聞社は、雑誌『コンクリートテクノ』の臨時増刊号として『美しいコンクリート』を発刊した。コンクリート関係各方面からの代表者総勢37人が、「美しいコンクリート」を作る取り組みやコンクリートに寄せる思いなどの文章を寄せている。
井上書院は、建築携帯ブックシリーズとして『自主検査』（建物の施工品質を考える会編）を発刊した。品質管理のハンドブックとして、作業所でもできる検査器具類を使った自主検査を中心にまとめている。
建設業界の最新動向を豊富に盛り込んだ『最新 建設業界の動向とカラクリがよーくわかる本』が秀和システムから刊行された。著者は経営コンサルタントの阿部守氏。建設業界の特徴、実態、問題点、将来展望などを図表入りで分かりやすく解説しており、業界の入門書として幅広く活用できそうだ。
日本電設工業協会（電設協、平井貞雄会長）は、情報通信技術初心者向けの作業ガイドブック「何からはじめる！？情報ネットワーク作り－ネットワーク構築の手引き－」を発刊した。
建築施工にかかわる用語解説を満載した『図解 建築施工用語辞典』（改訂版）が、井上書院から刊行された。施工計画から仕上げまで多岐にわたる施工用語約５５００語を収録。初学者から設計者、現場技術者まで幅広い層に役立つ内容となっている。
日本建築学会（村上周三会長）は、世界の建築や都市計画を空間デザインの視点から取り上げた『空間デザイン事典』を井上書院から刊行した。「立てる」「覆う」「囲う」といった空間を形作る20の概念に沿って整理した98のデザイン手法について、その意味や特性、使われ方などを写真入りで分かりやすく解説している。
土木学会（浜田政則会長）は、防災教育用の冊子付きＤＶＤ『日本に住むための必須!! 防災知識（中学・高校・一般向け）』を発刊した。本ＤＶＤは、昨年発刊した小学校低学年用、高学年用の２巻に続くもので、日本人が最低限知っておくべき防災知識を身につけてもらうのが目的。災害を科学する、減災のための知恵、地域コミュニケーションとボランティアの重要性、自然に取り組む人々－－の四つの視点で編集している。
『お客様大満足の“なぜだ！”』が、Ｎａｎａブックスから発売された。徹底したＣＳ（顧客満足）戦略を背景に、急成長するジョー・コーポレーション（松山市）を著者の廣末好彦氏がリポート。同社の取り組みを通じて、顧客から支持され続ける建築企業の在り方に迫っている。
井上書院は、建築現場で使われている実用語を中心に約５２００語を解説した『建築現場実用語辞典（改訂版）』を発刊した。初版発売から18年ぶりの改訂で、用語を取捨選択し、見やすさ・使いやすさを考慮して紙面刷新を図った。
井上書院は、建築携帯ブックシリーズの新刊として『安全管理 第２版』（現場施工応援する会編）を発刊した。若手社員や、新任現場代理人などの安全管理能力向上に役立つよう、重要管理項目を分かりやすくまとめている。
経済調査会は、『積算資料ポケット版 修繕編（２００６年後期）』を５日発売した。今回は特集記事に「マンション再生メニュー」、「専有部リフォームのコストプランニング」を取り上げているほか、価格編では全項種の掲載価格を改定、掲載項目の見直しも行っている。
戸建て住宅の塗り替えでのトラブルを防ぐための一冊『戸建て住宅塗り替えのノウハウ』が塗料出版社から刊行された。著者は日本塗装工業会の川島敏男常務理事。具体的なトラブルの原因を分析し、問題を起こさないためのチェックポイントを解説している。
マンションを建て替える際の法律上の手続きや、区分所有者の合意形成の図り方などを解説した『よくわかるマンション建替え実務マニュアル』（ぎょうせい刊）が発刊された。編著は国土交通省国土技術政策総合研究所、マンション再生協議で、国土交通省住宅局市街地建築課が監修している。
技術書院は10日、『２００６年版コンクリート診断士合格必携 試験問題と解答・解説』を発刊した。
コンストラクション・マネジメント（ＣＭ）事業を実践するためのノウハウを詰め込んだ一冊『ＣＭが建築を変える 実践編』が、サンブックスから発刊された。著者は日本ＣＭ協会の元理事で、数多くのマネジメント実績を持つの小菅哲氏（高輪建築事務所社長）。自らの豊富な体験に基づいて、ＣＭの営業手法や事業の進め方などを分かりやすく解説している。
日本建設業団体連合会（日建連）と日本土木工業協会（土工協）は、先進欧米各国の社会資本整備に対する姿勢を踏まえて、日本の現状に一石を投じようと、冊子『世界は今、日本の今』をまとめた。３月早々にも発刊し、各界著名人などに幅広く配布するほか、土工協の意見交換会などでも活用し、社会資本整備の重要性を訴えていく。
井上書院は、建築現場技術者のための「建築携帯ブック」シリーズの７作目として『防水工事』（建築業協会施工部会編）を発刊した。
経済調査会は、建設業界のＩＴ戦略専門誌『建設ＩＴガイド２００６』をこのほど発刊した。電子納品に関するノウハウを紹介、電子納品に関する事例をもとにＣＡＬＳ／ＥＣの「現状」と「今後」の展望を解説。全国のＣＡＬＳ／ＥＣ取り組み状況をまとめ、建設業者の電子納品に対する意識をさらに高める狙い。
経済調査会は、住宅の見積もりに必要な手順や、注意点、価格水準などを解説した『新訂 木造住宅の見積り』（阿部正行著）を発刊した。２月１日から全国の書店で販売している。
建設業適正取引推進機構は、１月４日に施行した改正独占禁止法に対応した「独占禁止法遵守の手引 ～建設業とその関連業界のための～」を１月16日に発刊する。改正独禁法の目的や仕組みをはじめ、官製談合防止法の内容などを、イラストやＱ＆Ａも交えて分かりやすく説明している。
